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投資信託(投信)の5つのメリットとは?その魅力を徹底解説!

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投資商品として聞いたことのある「投資信託(投信)」と言う言葉。
しかし、メリットがよくわからないから手を出せないという方も多いのではないでしょうか。

ここでは投資信託の簡単な仕組みと5つメリットについて詳しく解説していきます!

「初心者でも簡単にはじめられる」「お金を運用して増やしてくれる」などのなんとなくのイメージを持っている方こそ、投資信託をはじめる第1歩としてメリットを明確に把握できるように学んでいきましょう。

 

そもそも投資信託(投信)とは?

投資信託は、「投資家」と「販売会社」「運用会社(信託投資会社)」「受託会社(信託銀行)」の3つの会社で構成されています。

「販売会社」は主に証券会社や銀行などのことで、投資信託を投資家に販売する会社のことです。

「運用会社(信託投資会社)」は、投資信託を作り、運用指示する会社のことです。投資信託の仕組みで中心的な存在となって重要な役割を果たしています。

「受託会社(信託銀行)」は投資家から集めたお金をまとめて管理し、運用する会社のことです。運用会社からの運用指示にしたがって運用を行います。

このように投資信託は販売・運用・管理の3つのプロで成り立っています。

 

投資信託の仕組み

投資信託(投信)のメリット

メリット①:少額の資金から始められる

投資信託は、少額の資金から運用を始められる投資商品です。

販売会社(金融機関)や条件によって申込金の最低金額は異なりますが、1万円程度あれば投資信託は始めることができます。
一番少額なのはネット証券で、100円から投資信託を始めることができます。

また購入方法が一括の場合と積立の場合で金額が異なり、一般的には積立の方がより少額という特徴があります。

実際に始める際には口座開設の段階で販売会社(金融機関)の基準を調べる必要があるでしょう。

 

  金融機関 一括の場合 積立の場合
メガバンク 三菱東京UFJ銀行 1万円以上 毎月1万円以上
みずほ銀行 1万円以上 毎月1,000円以上
三井住友銀行 1万円以上 毎月1万円以上
大手証券 野村證券 投資信託により異なる 毎月1,000円以上
大和証券 投資信託により異なる 毎月1,000円以上
SMBC日興証券 投資信託により異なる 毎月1,000円以上
ネット証券 SBI証券 100円以上 毎月100円以上
楽天証券 100円以上 毎月100円以上
マネックス証券 100円以上 毎月100円以上

※上記のデータは、あくまで2018年2月時点の目安です。

 

株式投資との比較

「1万円って少額なの?」という方もいると思うので、株式投資の初期資金と比較します。

株式投資は1株あたり100円〜5,000円程度ですが、1株では購入はできず100株や1,000株を1単元として購入します。

そのため、1株1,000円で1単元100株の銘柄なら10万円(1,000円×100株)の初期資金が必要になります。

投資信託は1万円あれば始めることができるので、始める際の資金面の敷居は低いといえるでしょう。

投資信託を始めるにあたって必要な資金については、以下の記事でより詳しくご説明しています。

「投資信託(投信)いくらから始められる?購入費用の内訳を徹底解説!」

 

メリット②:分散投資で3つのリスクを軽減できる

投資信託に投資をすることで、株式や債券、不動産投資信託(REIT)など様々な投資対象に投資を行うことができます。

もちろん投資対象の種類やその割合は投資信託によって異なりますが、複数の投資対象に投資を行うことは結果として資産を分散させること(分散投資)につながり、リスクを軽減することができます

分散投資によるリスク軽減効果は主に3つあります。
1つずつご説明します。

 

投資先の信用(倒産)リスク

1つ目が「投資対象の分散による信用(倒産)リスクの軽減」です。

資産をA株式に100%投資した場合と、投資信託でA株式・B社債・外国株式・不動産投資信託に25%ずつ投資した場合を考えます。
ここでA社が倒産した場合、前者は資産がゼロになりますが、後者は75%の資産が残ります。

資産運用の世界では「卵を一つのかごに盛るな」という格言があるように、資産を1つの投資商品に投資せず、複数の投資商品に投資することでバランスを保つ必要があります。

投資信託であれば、はじめから資金を分散させて投資を行っているため、投資先の信用リスクについて

 

信用(倒産)リスクの軽減

 

カントリーリスク

2つ目が「投資先地域・投資通貨の分散によるカントリーリスクの軽減」です。

カントリーリスクとは、国の政治情勢や経済状況の変化によって通貨の価値が大きく変動するリスクのことです。

おすすめの投資商品を調べると国内の商品ばかりがピックアップされがちですが、海外の商品にも投資することでカントリーリスクを軽減することができます。

投資信託であれば、分散投資先に外国株式や外国債券などがあれば、カントリーリスクを軽減できているといえるでしょう。

 

価格変動リスク

3つ目が「投資時間の分散による価格変動リスクの軽減」です。

価格変動リスクは、投資信託が組み入れている株式や債券の価格が変動する可能性のことです。

投資信託を毎月積立で投資することで、価格変動リスクを軽減できます。

毎月一定金額を積立する「ドルコスト平均法」を例に挙げてご説明します。

下の図は、投資信託で毎月1万円を積立投資した時のイメージです。
投資信託の価格は金利や為替、物価などに影響を受け、1口100円から変動していきます。

このように、投資タイミングを分散することで「安いときに多く」「高いときに少なく」投資することができ、価格変動リスクを抑えることができます。

 

ドルコスト平均法

 

メリット③:運用のプロに任せられる

投資信託は仕組みからわかるように、運用会社(信託投資会社)という運用のプロが存在します。

聞いたことがあるかもしれませんが、「ファンドマネージャー」と呼ばれる運用を指示する人が運用会社にいます。

ファンドマネージャーは、経済・金融情勢などに関するさまざまなデータを収集・分析し、どの資産にどうやって投資するのかを考え、運用方針にしたがって投資判断を行ってくれます。

一般人はなかなか知らないような海外情報や新興国の情報など頼りに運用を行うため、自分ではなかなか手が出せない分野への投資が可能となっています。

また、投資家は定期的に送られてくる運用状況のレポートをみれば良いので、時間というコストを抑えることができるメリットもあるでしょう。

 

メリット④:選択肢(種類)が豊富である

投資信託は大別すると4種類あり、それぞれの投資信託によって運用方針や投資対象も異なるため、選択肢は豊富といえるでしょう。

投資信託の種類としては、まず「公社債投資信託」という株式を一切組み入れないものと、「株式投資信託」という株式を組み入れることができるものがあります。

次に、「追加型」といういつでも購入可能なものと、「単位型」という募集期間中のみ購入可能なものがあり、この組み合わせの4種類となっています。

より詳細に分けると、上記のような一般的な仕組みの「契約型」と投資法人による形態の「会社型」、多数の投資家から資金を募る「公募」と機関投資家などの少数から資金を募る「私募」、運用期間中払い戻しに応じる「オープンエンド型」と応じない「クローズドエンド型」などがあります。

このように分けられた投資信託が投資対象・運用方針でさらに細分して分類されるため、今では6,000以上の投資信託が存在しているといわれています。

メリット③で紹介したように、投資信託が決まれば運用に関する知識や時間的なコストは必要ありませんが、投資信託を選ぶ方法については知識をつける必要があるでしょう。

この他の種類だと「ETF」という、証券取引所に上場して株価指数などに代表される指標への連動を目指す投資信託も存在します。
株価指数で有名なものだと「TOPIX」「日経平均株価」「S&P500指数」などがあります。

 

投資信託の分類

 

メリット⑤:信用リスクは低く、高い透明性がある

やはり投資するとなると気になってしまうのは信用リスクや透明性。
「お金を預けた会社が破綻してしまったらどうなるのか」「お金がどのように運用されているのか」を考えておくことも大切です。

投資信託は、仕組みでご説明したように販売・運用・管理の3つのプロで構成されています。

そのため販売会社と運用会社が破綻としても、管理のプロである受託会社(信託銀行)が財産を管理しているので投資家に損失が及ぶことはありません

また受託会社(信託銀行)は投資信託に関連する財産を、銀行自身の財産とは別に管理することが法律で義務づけられています。
そのため、受託会社が破綻したとしても、投資信託にその影響が及ばないようになっています。

透明性に関しても、取引価格である基準価額が毎日公表されており、資産価値や値動きがわかるようになっています。
また、決算ごとに監査法人などによる監査を受けているため、透明性も高いといえるでしょう

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まとめ

今回は投資信託の5つのメリットについてご紹介しました。
投資信託の仕組みを把握することで、メリットについてよりわかりやすく理解できたと思います。

投資信託のメリットは以上になりますが、もちろんデメリットも存在します。

デメリットついては、次の記事で詳しくご紹介します。
ぜひそちらもご覧下さい。

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