株を始めた初心者がどうすればよいのか迷うのは株の買い時と売り時ではないでしょうか？
分析で買い時と売り時を判断する方法は、理に適っているものから信用してはいけないものまでいくつもあります。
しかし、投資初心者には難しく、株の売買に対する基本的な知識を身につけていなければ分析ができても上手くいきません。
どのような方法で買い時と売り時を分析したとしても、株の失敗を100％防ぐ手段はないので初心者は万が一失敗したときにどのような行動を取るべきかを学ぶことのほうが重要なのです。
この記事では投資初心者にも分かる基本的な買い時と売り時の基準について解説していきます。
株の売買に関する基礎知識
まずは、株の売買に関する基礎知識について解説していきます。
基本的に株式の売買は100株から
株式の売買単位は1単元100株と定められています。
1000株が売買単位であった株式もありましたが、2018年10月にすべての株式の売買単位が100株に統一されました。
つまり、株価は1株あたりの値段を表しているので、単元株の最低売買金額は株価×100株ということになります。
ただし、証券会社によっては100株未満の単元未満株、ミニ株を扱うこともあり、単元未満株は1株から、ミニ株が単元株の10分の1から購入することができます。
単元株、ミニ株、単元未満株を図に表すとこのようになります。
株式はこのように1株から購入する手段もありますが、注意点もあります。
株式を購入することで得られる株主の権利は単元株以上の株式を持っている人に限る場合がほとんどです。
株主の権利とは、優待や議決権のことで、配当は単元未満株であってももらえる場合があります。
基本的と明記した通り、単元未満株では株主の権利が得られないことを覚えておきましょう。
株式の単元（売買単位）についてさらに詳しく知りたい人はこちらの記事をチェックしてください。
株式の単元（売買単位）とは？ 単元変更についても詳しく解説！
株式の約定日と受渡日
株式は買ってもすぐ受け渡されるわけではありません。
購入や売却をするとすぐに買い付け可能金額に反映されるので、売買の注文の確約と同時に株が受け渡されていると勘違いしている人もいますが、受け渡しは別の日になります。
株式には売買の注文が確定した約定日と、株式を実際に受け渡す受渡日があるのです。
株式の約定日から起算して3営業日が株式の受渡日になります。
これは、2019年7月16日からの変更で、16日以前は約定日から起算して4営業日が株式の受渡日となっていました。
2019年7月16日以降の約定日と受渡日の関係についてわかりやすく図にまとめました。
基本的に約定日から起算して3日ですが、株式市場が休業する土日祝日が挟まる場合は3日以上かかるので、必ずしも3日ではない点に気をつけましょう。
約定日と受渡日に最も気をつけなければいけない状況は、株主優待や配当をもらいたい場合です。
株主優待や配当をもらうためには各銘柄ごとに決められている権利確定日までに株式を保有する必要があります。
株式の配当や優待は権利確定日までに株式の受け渡しが終わっている必要があります。
つまり、権利確定日に約定しても配当はもらえません。
また、この日までに株式を約定すれば優待や配当がもらえる最終日のことを権利付き最終日と呼びます。
少し難しい話になりましたが、株式の権利確定日は株の売買の基準に直接関わってくることなので必ず理解しておきましょう。
株式の売買に関する基礎知識はここまでですが、もっと基礎的な知識を知りたい人はこちらの記事をチェックしてください。
株の買い時の3つの基準
ここからは具体的な株の買い時の基準について解説していきます。
株の買い時の基準は大きく分けて3つあります。
- 株価が上昇している株を買う
- 複数回に分けて買う
- 権利確定日の後に買う
順張り投資で株価が上昇している株を買う
株式投資には株価が上昇している株を買って利益を得る順張り投資と、あえて株価が下落している株を買って株価が上がったところで利益を得る逆張り投資があります。
どちらの方がリターンが大きいかといわれれば、逆張り投資の方がリターンが大きいです。
しかし、逆張り投資は投資初心者にはおすすめできない投資方法です。
投資の世界には「落ちてくるナイフは掴むな」という言葉があります。
株価が下落しているときに株式を購入することは、落ちてくるナイフを掴むのと同じくらい危険な行為であり、底を付き上昇に転じてから購入するべきだということです。
つまり、逆張り投資は非常にリスクの高い投資方法であるため、経験のある投資家であるならともかく、投資初心者には難易度の高い投資方法になります。
株価が上昇している、上昇に転じた株式を買うことが、株の買い時の1つの基準になります。
一度に集中して買わず、複数回に分けて買う
次に、株式に関わらずすべての投資に対していえることですが、一度に集中して金融商品を購入することはリスクが高いです。
失敗例としては、ここが一番の買い時であると判断して1つの株式に対して資産のほとんどを投資してしまい、目論見が外れて大損をするケースです。
明確な理由があり、買い時だと判断したのであれば、株を買うことは間違いではありません。
一度に多くの資産を投じてしまうことが問題なのです。
株式を購入したとして、その後の値動きの様子を確認し、さらに株価が上がりそうであれば追加で購入することで購入を複数回に分けることができます。
もちろん、他の買い時だと考えた株式を別のタイミングで購入するのもありです。
最も大事なことは、買い時だと確信しても一度に集中して自分の資産のほとんどを投資しないようにすることです。
しかし場合によっては、株価1,000円の単元株式を1単元購入するだけで、他の株式が購入できない人もいるでしょう。
資産が少ない人が株式で分散投資をするためには、最低購入金額の安い単元未満株やミニ株の購入をおすすめします。
また、株式にこだわらず少額投資について詳しく知りたい方はこちらの記事をチェックしてください。
少額から出来る3つの投資とは？投資初心者におすすめの投資をご紹介
株の買い時は1つに定めず、複数に分けて決めるようにしましょう。
権利確定日の後に買う
最後の買い時は、権利確定日の後になります
権利確定日を過ぎると株式の優待や配当は当然もらえません。
しかし、権利確定日の後が株式の1つの買い時になるのです。
優待や配当が人気の銘柄は、権利が獲得できる月の初めから権利付き最終日までの間に株価が上昇する傾向にあります。
優待がどうしても欲しいというのであれば権利が獲得できる月に購入してもよいですが、基本的には高値掴みになることが多いです。
その後、権利付き最終日の翌営業日に売却すれば配当と優待は獲得できるので、この日以降から株価は優待や配当目当ての投資家からの売りが発生して株価が下落する傾向になります。
この後しばらくは優待や配当を受け取った投資家からの売りで株価は下落するので、権利確定日を過ぎた後が実は株式を安く購入するためには狙い目となるタイミングになるのです。
もちろん、銘柄によって異なりますし、必ずしもそうなるわけではありません。
しかし、権利確定日の後は株価が下落しやすく、株式を安く購入できる1つのタイミングであると覚えておきましょう。
株の売り時の3つの基準
株の売り時は買い時よりも重要になるケースが多いです。
なぜなら、株式の利益は株を売却したタイミングで確定するからです。
株の売り時の基準は大きく分けて3つあります。
- 目標株価で売る
- 損切の基準を決めて売る
- 権利付き最終日までに売る
三割高を意識して目標株価で売る
売り時の1つめの基準は、目標株価を必ず定めて売ることです。
投資初心者にありがちな失敗としては、目標株価を定めていなかったり、または目標株価を定めたにも関わらず売却しなかったために株価が下落し、損失につながったケースが多いです。
株式を売る際は必ず目標株価を設定して、株価が目標株価に達した場合はまだ上がるかもしれないと考えても売却するようにします。
しかし、具体的に目標株価はどう定めればよいのか分からない人も多いと思います。
そこで、投資の世界では「三割高下に向かえ」という言葉があり、株価がある地点から3割変動したところが売買ポイントになりやすいという格言になります。
つまりこれを目標株価に置き換えれば、株価1,000円の株式の株価が上昇し続けたとすれば1,300円になったところで一度下落の相場がくるので、1,300円で一度売却する方がよいということです。
もちろん、必ずしも3割高が正しいわけではないので、2割高を意識してもよいですし、自分が得たいと考える具体的な利益を目安にしてもいいでしょう。
とにかく、自分の中に基準を定めルールを作ることが重要です。
また、この言葉は三割高下(さんわりこうげ)といっているので、買い時の目安にもなる格言でもあります。
例えば、株価1,000円の株式が下落したとすれば、700円になったところで今度は上昇する相場がくるので、700円で購入したほうがよいということになります。
しかし、三割下で購入する方法は先ほど説明した逆張り投資の方法と同じであり、必ずしも三割下で株価が上昇するわけではないので気をつけましょう。
株式は自分の中に基準を定めてその通りに売却することが大事です。
損切の基準を決めて売る
株式投資において買い時や買う銘柄を間違えてしまったときに、いかに損失を最小限に済ませるかが重要です。
そのためには、目標株価だけではなく損切の基準を設ける必要があります。
損切の基準は目標株価を決めるよりも簡単であり、その人が許容できる損失を超えた瞬間に売却することです。
例えば、1,000円の株式が900円に下落した場合、株価100円以上の損失を許容せず、損切を900円に定めているのであれば、その瞬間に売却します。
800円、700円までは許容できると考えているのであれば、900円で損切をする必要はありません。
しかし、損切の基準を定めていないと最悪の場合、株価は600円、半分の500円、250円と下がり続けて、ついには売却することが難しくなる可能性があります。
株式は失敗することが問題なのではなく、失敗をした場合に適切な行動が取れないことが一番の問題なので、損切のルールは必ず自分の中に決めておきましょう。
権利付き最終日までに売る
優待や配当のいい銘柄は、権利が獲得できる月の始めから権利付き最終日までに株価が上昇する傾向にあります。
つまり、権利付き最終日までに売れば株価が高い状態で売却できることになります。
もちろん、この方法では配当や優待は受け取れません。
しかし、株式の配当を受け取ったあと、株価が受け取った配当の額よりも下落することがあれば結果的には損をしていることになります。
もちろん、数年以上保有することを前提に配当や優待を受け取るのであれば損とはいえませんが、短期から中期の投資であれば結果的に配当を受け取るよりそのまま売却したほうが得になるケースも多いのです。
人気の優待や配当が充実している銘柄は、権利付き最終日前が1つの売り時になることを覚えておきましょう。
短期保有や長期保有の話を含めて、株式の売るタイミングについてさらに詳しく知りたい方はこちらの記事をチェックしてください。
株式を売るタイミングとは？ 株初心者でも実践できる３つのタイミング
まとめ
株式の買い時と売り時について理解していただけたでしょうか？
買い時と売り時の基準について投資初心者にもわかりやすい基準に絞って解説をさせていただきました。
2つの基準に共通することは一度自分が決めたルールに必ず従って取引をすることです。
大儲けはできないかもしれませんが、目標株価や損切のルールを守っていれば立ち直れないほどの失敗はありません。
さらに詳しく買い時の基準と売り時の基準を理解するためには、実際に取引することは不可欠ですので、まずは株式の取引をはじめてみましょう！
