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年収600万円の貯金額は? 独身と既婚に分けてご紹介!

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年収600万円の貯金額はどのくらいなのでしょうか?

同じ年収であっても独身・既婚によっても生活費は変わってくるので、周りがどれくらい貯金しているのか気になる人もいるのではないでしょうか?

また、年収600万円で貯金がまったくできない人は月の収入と支出のバランスが取れていない可能性があります

この記事では年収600万円の貯金額に加えて、独身・既婚別に家計簿の内訳も算出していきます。

年収600万円の貯金額

年収600万円の貯金額を考える上で重要なのは、税金社会保険料を差し引いた実際に自由に使える手取りの額です。

年収600万円かつサラリーマンの手取りの年収は460万円程度で、1ヶ月辺りの手取りにすると約38万円を自由に使えることになります。

上記の数字は貯金を考えるうえで目安となる重要な数字なので覚えておきましょう。

詳しい算出方法に関してはこちらの記事をチェックしてください。

年収600万円の税金はいくら?サラリーマン・個人事業主に分けて解説!

年収600万円の方は上記の手取りから生活費を捻出し、余剰資金を貯金に充てていることになりますが、具体的にどれくらいの金額を貯金しているのか下記にまとめました。

貯金額の中央値の比較

年収 単身世帯の中央値 二人以上の世帯の中央値
年収300~500万円 367万円 420万円
年収500~750万円 750万円 720万円

※参考:家計の金融行動に関する世論調査

金融広報中央委員会の調査を参考に、年収600万円付近の人の貯金額を単身世帯と二人以上の世帯に分けて収入の中央値をまとめると上記の通りになります。

平均値で比較すると貯金額が極端に多い人の影響を受けやすいので、中央値で比較しています。

また、貯金をしている人の割合は独身と既婚で下記の通りです。

貯金している人の割合

年収 単身世帯 二人以上の世帯
年収300~500万円 73% 82.1%
年収500~750万円 81.9% 91.2%

※参考:家計の金融行動に関する世論調査

単身世帯と二人以上の世帯では、二人以上の世帯のほうが貯金している人の割合が多い結果となりました。

中央値と貯金割合を踏まえると多くの人が順調に貯金をしていることが分かります

これらのデータを踏まえたうえで、どのくらいの人が老後の心配をしているのか金融広報中央委員会の調査を元にまとめました。

老後を心配している人の割合

年収 単身世帯 二人以上の世帯
年収300~500万円 85.0% 91.6%
年収500~750万円 84.9% 88.5%

※参考:家計の金融行動に関する世論調査

ほとんどの人が老後を心配している結果となりました。

貯金の目的も老後に備えて貯めている人も多いですが、具体的にいくら貯めればいいのか分かっていない人が多いことも不安を抱えている人の割合が高くなった理由と考えられます。

年収1000万円程度の二人以上の世帯でも83.2%の人が老後の心配をしているので、老後の不安は年収や貯金額を多くするだけでは解決しません

具体的な解決方法に関しては最後に解説していきますが、まずは現状を理解するために年収600万円の人の男女の割合を含む属性について確認していきましょう。

年収600万円の属性

年収600万円の人にはどのような属性を持った人が多いのでしょうか? 2つの項目を確認していきます。

ポイント

  • 男性と女性の割合
  • 平均年齢

男性と女性の割合

年収600万円または600万円以上の年収を持つ男女の割合は下記の通りです。

  男性 女性
年収600万円 9.0% 3.0%
年収600万円以上 30.5% 7.1%

※参考:民間給与実態統計調査

国税庁の調査では、年収600万円以上の男性の割合は30%近くです。

しかし、女性の場合は10%を切っているので、女性の中では相対的に見て非常に高い年収といえるでしょう

平均年齢

年収600万円の方の性別 平均年齢
男性 44.6歳
女性 43.9歳
男女合計 44.5歳

※参考:民間給与実態統計調査

平均年齢に関しては44歳程度となっており、年齢に関しては男女に大きな差はありませんでした。

日本の給与収入は年功序列の形式であるため、年齢が上がるほど期待される年収も高くなる傾向にあります。

よって、国税庁の調査から日本において年収600万円の人は男性で年齢は40歳程度の人が多いことが分かります。

年収600万円の家計簿の内訳

ここからは年収600万円の具体的な家計簿の内訳について、総務省統計局の調査を参考にしながら算出していきます。

また、一人暮らしと夫婦で暮らしている場合では生活費も変わってきますので分けて解説します。

一人暮らし(独身)の場合

項目 年収600万独身の生活費 独身の生活費(全所得平均)
食費 51,000円 41,373円
住居費 70,000円 20,950円
光熱・水道費 14,000円 11,687円
家具・家事用品 6,000円 5,393円
被服及び履物 7,000円 4,910円
保険・医療 9,000円 7,129円
交通・通信 24,000円 18,310円
教育費 0円 2円
教養娯楽費 24,000円 15,867円 
その他の支出 45,000円 24,888円
合計 250,000円 163,781円

※参考:家計調査報告(家計収支編)2020年(令和2年)平均結果の概要

一人暮らしの年収600万円の家計簿の内訳は上記の通りとなりました。

1ヶ月あたりの生活費は25万円程度となり、手取りを38万円と考えるなら余裕を持って暮らしていける生活費といえるでしょう。

自身の生活費と比較して余裕がない場合は独身の方は外食の回数が多くなりやすいので、食費が生活費において大きな足かせになっているケースが考えられます。

上記の家計簿はあくまで目安ですが、自身の家計簿と比較して大きく異なる数字があった場合は節約の余地があります

夫婦で暮らしている場合

項目 年収600万既婚の生活費 二人以上の世帯の生活費(全所得平均)
食費 60,000円 80,198円
住居費 80,000円 17,374円
光熱・水道費 17,000円 21,836円
家具・家事用品 9,000円 12,708円
被服及び履物 9,000円 9,175円
保険・医療 10,000円 14,296円
交通・通信 31,000円 39,972円
教育費 9,000円 10,293円
教養娯楽費 21,000円 24,987円
その他の支出 46,000円 47,088円
合計 292,000円 277,926円

※参考:家計調査報告(家計収支編)2020年(令和2年)平均結果の概要

夫婦の場合は子供の数が1人であるか2人以上であるかによって生活費は大きく変動し、子供が増えるほど貯金するのが難しくなります。

世帯人数によってはどれだけ節約しても上記の家計簿通りの生活費で生活できるとは限りませんが、比較をして無駄遣いがあるようなら改善の余地があるといえるでしょう

独身と異なり、自身の節約だけでは生活費を見直すのは難しいですができることから始めていきましょう

家計簿の内訳から現状の生活費や、改善点を確認できたところで、算出した生活費を参考に具体的に貯金できる金額を考えていきましょう。

年収600万円が年間で貯金できる金額

一人暮らしの生活費と夫婦で暮らす場合の生活費の目安を参考に年間で貯金できる金額を求めました。

年間の貯金額

  • 一人暮らしの場合:38万円(手取り)-25万円(生活費)=13万円(1ヶ月の貯金額)
    13万円×12ヶ月=156万円(年間の貯金額)
  • 夫婦で暮らす場合:38万円(手取り)-29万2,000円(生活費)=8万8,000円(1ヶ月の貯金額)
    8万8,000円×12ヶ月=105万6,000円(年間の貯金額)

独身であれば年間で100万円を貯めることは難しくなく、夫婦で暮らす場合も努力すれば100万円以上貯められます。

40歳から貯金を始めて60歳までに毎年100万円の貯金ができたと仮定すると、100万円×20年=2,000万円の貯蓄ができる計算になります。

しかし、将来のことは分からないのでケガや病気などで突然大きな出費が発生することを考えれば、より資産を増やしておきたいところです。

最後に年収600万円で貯金や老後の不安を解決する方法を紹介していきます。

年収600万円で貯金できないなら家計の見直しを

資産形成 20代

年収600万円の人の多くが貯金しており、家計簿の内訳から毎月十分な貯金ができることが分かりました。

年収600万円だけど貯金ができなくて将来が心配」という方は家計簿を見直し、生活費を最適な状態にしましょう。

節約をするなら生活費だけではなく節税も考えることでより効率的な節約が可能です。

また、老後を考えるならただ貯蓄をするだけでなく、資産運用をすることでより効率的に貯金を増やせます。

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FPは家計簿のプロであるため、現状の生活費を見直すだけでなく、節税・資産運用についてもアドバイスが受けられます。

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まとめ

年収600万円の貯金について解説しました。記事のポイントは下記の通りです。

ポイント

  • 年収600万円の人の多くが貯金しており、老後に不安を抱えている
  • 年収600万円の人の平均年齢は44歳
  • 貯金を増やす方法は家計の見直しだけでなく、節税・資産運用という手段もある

老後や将来に不安がある方は、家計簿の見直しだけでなく、節税・資産運用もおこなう効率的な資産形成を実践するのが不安を解決する近道です。

家計の見直しや、資産運用を専門家に相談するのは日本では馴染みがないかもしれませんが、アメリカやイギリスのような金融先進国では専門家に相談するのが常識となっています。

資産形成の相談先について詳しく知りたい方はこちらの記事をチェックしてください。

資産形成はどこに相談するべき? おすすめの相談先とポイントについて

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