<基礎> 【金商-8】上場投資信託(ETF)

上場投資信託(ETF)とは

上場投資信託(ETF)とは、Exchange Traded Fund の略で、証券取引所に上場されている投資信託のことです。
投資成果が、一定の株価指数日経平均株価東証株価指数(TOPIX)等)や、債券指数商品指数商品価格などに連動するように設定されています。

たとえば、ETFの代表的な商品として、「東証株価指数(TOPIX)」に連動するETFがあります。
TOPIXとは、東京証券取引所によって発表される、旧東証第1部の全銘柄の動きを反映した株価指数のことです。
このTOPIXに連動するETFは、TOPIXの値動きとほぼ同じ値動きをするように運用されます。
つまりこのETFを保有することで、TOPIX全体に投資を行っているのとほぼ同じ効果が得られます。

なお一部、投資信託の仕組みを用いていない商品や、日本の法律ではなく外国の法律に基づいて組成された外国籍ETFも、日本の市場に上場していますが、それらも総称してETFと呼ばれることがあります。

ETFの仕組み

現物拠出によるETF(現物拠出型ETF)

① 指定参加者(証券会社や機関投資家など)が市場で買い付けた現物株の集合(現物株バスケット)を運用会社に拠出
② それをもとに運用会社がETFを設定し、指定参加者は、運用会社よりETFの持分を示す「受益証券」を受け取ります。指定参加者は、持っている現物株バスケットと、ETFを交換していることになります。逆に、指定参加者は、持っているETFと、現物株バスケットを交換することもできます。
③ 現物株バスケットとETFは相互に交換できますので、本質的な価値は同一となり、現物株バスケットの動きとETFの価格の動きは連動します
④ 指定参加者に対して発行されたETFの受益証券が、証券取引所に上場され、一般の投資家は、上場されたETFの受益証券を市場で購入したり、売却したりすることでETFの取引を行います。

(出所 一般社団法人投資信託協会 ホームページ)

現物拠出によらないETF (リンク債型ETF)

「リンク債」とは、指標などに価格が連動する債券のことです。
① リンク債型ETFは、指定参加者が運用会社に金銭を拠出し、ETFが設定されます。
② 拠出された金銭は、指標などに連動するリンク債に投資されるため、ETFとリンク債の価格が連動することとなります。リンク債の価格は、指標などに連動するので、結果としてETFは指標に連動することになります。
③ なお、指定参加者は、ETFを投資先であるリンク債と交換することができます。
④ この方式は、現物拠出が難しい新興国の株価指数に連動するETFなどで採用されています。

(出所 一般社団法人投資信託協会 ホームページ)

ETFの2つの市場

ETFの市場は、流通市場発行市場の二つの市場によって成り立っています。

① 流通市場

ETFの流通市場は、不特定多数の投資家の間で小口化されたETFの受益証券を自由に売買できる市場であり、その流動性は日々の出来高という形で広く一般に公表されています。

② 発行市場

ETFの流通市場だけでは、数十億円規模の取引を行う機関投資家等の大口の取引需要に対応するだけの流動性を供給することが出来ない場合もあります。
そこで、ETFのもう一つの市場である発行市場において、大口の受益証券の設定・交換を行うことで、流通市場における出来高を超える規模の取引を行うことが可能となります。

(出所 一般社団法人投資信託協会 ホームページ)

ETFの特徴

JPX 日本取引所グループ ホームページより抜粋

わかりやすい

ETFは、TOPIX(東証株価指数)やJPX日経インデックス400といった株価指数や、金価格などの指標に連動するように、投信会社によって運用されています。
指標の情報はニュースなどで日々報道されていることから、値動きや損益が把握しやすく、また個別株の投資に必要な企業分析も不要なため、初心者でも始めやすい商品です。

分散投資ができる

対象となる資産に幅広く分散投資しているので、投資のリスクを低減できると言われています。たとえば日経平均株価に連動するETFを購入することは、日経平均株価に採用された225銘柄を保有するのと同じ効果が期待できます。
日本株のほか、外国株やREIT(不動産投資信託)、商品などの指標に連動するものなど、種類も豊富。値動きの異なるETFを組み合せることによって、国際分散投資を実現できます。

少額でOK! しかも低価格

個別株の投資では数万~数十万円の資金を必要とするのが一般的ですが、ETFは数千~数万円程度で買えるので、少額から投資を始められます。
運用コストは0.1~1%程度と、インデックスファンドを含む一般的な投資信託に比べて低くなっており、長期投資に適した商品と言われています。売買に関するコストは、上場株式と同じ扱いです。

株式・ETF・通常の投資信託の比較表

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